リンク先の残念な記事に触発される人が少なくなることを願って、勢いで書いてみました。本当にオススメできる、結婚・出産後も働き続けたい人向けの資格は以下の通り。
医者
比類なき専門性が武器になる
卒後臨床研修で専門分野を定める。日本は深刻な医師不足に悩まされることが確定しているので、ニーズのある分野に行けば引く手あまたとなる。
学習期間
医学部の受験勉強(1年～)＋医学部卒業と医師国家試験合格(6年)＋卒後臨床研修(2年)
講座の費用
某国立大学の医学部だと、卒業までに約400万円。大学入学までの塾の費用や、医大に進学した場合を考えると青天井の費用が掛かる。
いくら稼げる？
厚生労働省の調査によると、勤務医の平均年収は1228万円。開業医は正確な額の把握が難しいが、2000万円～3000万円と言われている。
活躍できる場は？
病院。
弁理士
技術職・研究職として働いた経験が武器になる
資格取得者には理系学部卒業者が多く、研究職として働きながらとることもできる(私の職場で実例あり)。
学習期間
特許や意匠といった工業所有権に関する法令に加えて、専門的な知識が必要となるため、およそ3000時間の勉強が必要。
講座の費用
独学の場合は、各種の書籍代のみ。専門学校で学ぶ場合にはおよそ50万円の学費がかかる。
いくら稼げる？
700万円～1000万円の年収となる。
活躍できる場は？
弁理士として特許事務所での勤務や、企業の知的財産部門。
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公認会計士
結婚・出産後も働きやすい。監査法人で正社員として働くだけでなく、パートやアルバイトでも働ける
学習期間
3000時間から5000時間と言われる勉強時間が必要。予備校学習も含めておよそ3年ほどの期間がかかる。
講座の費用
大学の経済学部や商学部で学ぶ場合国立で230万円、私立で430万円ほど。資格の専門学校で学ぶ場合は、トータルで60万円から200万円ほど。
いくら稼げる？
平均年収は800万円ほど。大手の監査法人に就職できれば初任給で500万円から600万円に達することもある。パートタイムでも時給は1000円～2500円と好待遇。
活躍できる場は？
監査法人で正社員として働くだけでなく、パートやアルバイトの短期雇用で監査の仕事に就くことも可能。
弁護士
自分の働き方に合わせて仕事量を調整できる
今まで挙げた資格と異なり、毎年女性で弁護士登録する人の割合が増え続けているという特徴があり、女性にとって働きやすい資格であることが数字の上からうかがえます。
学習期間
司法試験の受験資格を得るためには、2つのルートがあり
法科大学院の修了
予備試験合格
のどちらかを経ることになります。近年では、東大を代表とした優秀な学力を持つ人が、抜け穴的に予備試験を攻めまくることが話題になっていました。法科大学院は、大学で法学を学んだ場合は2年、そうでない場合は3年のコースで修了するのが一般的。
司法試験受験資格を得て、試験に合格した後、1年間の司法修習と司法修習考試の合格により、弁護士として働くことができるようになります。
講座の費用
独学で予備試験に合格した東大生(費用ほぼゼロ)がいました。大学の法学部と法科大学院というルートでは、どの大学や大学院に行くかによってきわめて大きな差があるため、一概に費用を述べることが難しい。
いくら稼げる？
平成26年の平均年収は39.7歳で1190万円ほど。弁護士によって大きくばらつきがあり、500万円から～1000万円が大多数で18.1%、6000万円以上稼ぐ弁護士は3%ほど。
活躍できる場は？
弁護士事務所。
まとめ
言いたいことは、他の人と差別化できるくらいの難関資格がオススメだということと、誰でも取れる資格はゴミだということです。上記で上げた資格の男女比率が、大きく男性に偏っているのはなぜなんでしょう？
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